経済協力開発機構（OECD）は21日、世界の15歳（日本は高校1年）を対象に2015年に実施した国際学習到達度調査（PISA）のうち、他者と共同で課題を解決する力を測る「協同問題解決能力調査」の結果を公表した。
日本の平均得点は、参加した52カ国・地域のうち2位。OECD加盟32カ国の中ではトップだった。

文部科学省は「これまでの学習指導要領を踏まえた問題解決的な学習や、協力的な活動を重視して取り組んできた成果」とみている。

協同問題解決能力は「複数人が問題解決に必要な知識・スキル・労力を出し合い、効果的に取り組む個人の能力」とされる。
03、12年のPISAでも問題解決能力を測ったが、共同での能力を調べたのは今回が初めて。