【教育ニュース】２０１９年の国際数学・理科教育動向調査から、調査形式が筆記型とコンピューター使用型（ＣＢＴ）の２種類となったが、日本は従来通り筆記型で参加した。成績上位のシンガポールや韓国、台湾など近隣国はいずれもＣＢＴで参加しており、日本の遅れが目立つ。

文部科学省によると、パソコンなどの整備状況や対象となる小学４年、中学２年の児童生徒のＣＢＴへの習熟度を検討し、筆記型を選択した。ただ、次回の２３年調査で全面的にＣＢＴに移行するのに備え、結果が反映されない「オプション調査」として中学６６校がＣＢＴを受けたという。
同様の国際学力調査では、高校１年を対象とした国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）が１５年から全面的にＣＢＴに移行。読解力の成績が低下した原因の一つに、パソコンでの解答に慣れていない可能性が指摘された。
こうした状況を受け、文科省は小６と中３を対象とした全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）のＣＢＴ化を進める方針を決定。今年度中に小中学校に１人１台端末が整備される見通しで、来年５月に実施予定の学テでは、一部の学校でＣＢＴを先行導入する。担当者は「本来の力を発揮できるよう、コンピューターでのテスト方式に慣れていくことが必要だ」と話している。


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